2023年に中国を抜いて人口が世界一となったインド（14億2860万人）は人口が多いだけでなく、約65％が35歳以下と若年層が多いことから今後の経済成長に最も期待されている国です。
さらには、高速道路や新幹線などのインフラ整備も進み目覚ましい経済発展を遂げている国の1つで、これからはアメリカ株よりもインド株じゃないかとも言われ大注目されています。
そんなインドですが、本当にこれから順調に成長するのか。それとも暴落するのか。
成長する理由と懸念点を紹介していきます。
日本の新幹線がインドで走るんだったらインド旅行も安心してできるようになるかもね。
それじゃインドがこれから成長する要素と成長しない懸念点を紹介するから、投資するかしないかの材料にしてみてね。
インド株が今後急成長できる理由
インドは近年急激に成長している
インド株が急成長する理由として大きく以下の5つがあります。
1.世界一の人口と若年層が多い
インドは現在世界一の人口大国となっています。
インドは2023年には14億2860万人となり、中国の14億2570万人を抜きトップになりました。
そして急速に高齢化が進んできた中国に比べ、インドは人口の約65％が35歳以下となっているため、労働力や非常に高いことも今後の成長が期待されている一番の理由になっています。
14億人いても、その中の80％が80歳以上だったら期待できないもんね！
2.アルファベット（Google）やMicrosoftなどの世界を代表する企業のCEOはインド出身者が務めている
インド出身者には世界を代表するようなアメリカの企業のトップを任されている人が多くいますが、その中でも特に有名な4人がこちらです。
スンダー・ピチャイ（アルファベットCEO）
・インド工科大学カラグプル校卒業
・スタンフォード大学でMBA取得
・2015年にグーグルのCEOに就任
・2019年にアルファベット社のCEOに就任
サティア・ナデラ（マイクロソフトCEO）
・マニパル工科大学卒業（インド・カルナータカ州）
・ウィスコンシン大学ミルウォーキー校でMBA取得
・1992年にマイクロソフトに入社
・2014年にマイクロソフトのCEOに就任
アービント・クリシュナ（IBM CEO）
・インド工科大学カイラナガル校卒業
・レンセラー工科大学（アメリカ・ニューヨーク州）でMBA取得
・1990年にIBMに入社
・2020年にIBMのCEOに就任
シャンタヌ・ナラヤン（アドビCEO）
・ジャワハルラール・ネルー大学卒業 （インド・ニューデリー）
・カリフォルニア大学バークレー校でMBA取得
・1998年にアドビに入社
・2017年にアドビのCEOに就任
これ全部アメリカの有名な企業だよね。私でも全部知ってるもん！
でも何でインド出身の人がアメリカの会社の社長をしてるんだろうね？
あとやっぱりインドには世界でもトップレベルの教育がしっかりしてて、そこで優秀な人はアメリカの名門大学に進学しているというのもあるみたいだね。
しかもMBAも取ってるしね！やっぱり天才なんだ！
これだけの大企業で成果を出してCEOに抜擢されているのがインド出身者というのは驚きですね。
今後も増える可能性もありますし、欧米だけでなく自国インドでも天才的なCEOがどんどん出てくることが予想されます。
3.新幹線や高速道路の開通
ムンバイとアフマダバードを結ぶ高速鉄道「ムンバイ・アフマダバード高速鉄道（全長約500km）」が2026年に開通予定で、これまで電車で7時間かかっていたムンバイとアフマダバード間の移動時間が2時間30分に短縮される予定です。
そしてインドの新幹線は、日本の企業が新幹線建設に関わっているため、日本同じように安心・安全な乗り物になるでしょう。
その他にも、デリーとコルカタを結ぶ路線や、チェンナイとバンガロールを結ぶ路線などが検討されています。
そして新幹線だけでなくインド政府は、国家高速道路開発計画（ナショナル ハイウェイズ デベロップメント プロジェクト（NHDP））と呼ばれるプロジェクトの一環として、全国に高速道路網を整備しています。
NHDPは、1998年に開始されたプロジェクトで、7つのフェーズに分かれており、2022年までに約3万5000kmの高速道路を建設する計画で2023年1月現在、約1万4000kmの高速道路が完成しています。
高速道路の開通により、物流コストが削減され、商品の流通が促進されます。また、人々の移動も便利になり、観光産業の発展にも貢献するでしょう。
これから日本製の新幹線がインドにたくさん走るようになったら電車に乗る人も減るだろうし、あの光景は将来見れなくなるだろうね。
4.数多くの天才的なプログラマーを排出している
インドでは小学校から数学教育に力を入れているため、論理的思考力や問題解決能力に優れていると言われています。
そして公用語はヒンディー語と英語なので、英語で書かれるプログラム言語を読みやすく、書きやすいためプログラムの学習にも向いています。
プログラマーの需要が高くなってきてるし、プログラムコンテストもたくさん開催されているみたいだよ。
5.インドはアメリカよりも急激に成長してきている
上の画像はインドの過去10年のNifty50に連動するインデックスファンドの価格を見てみると2020年の途中から急激に伸びてきているのがわかります。
Nifty50とはインドのNational Stock Exchange (NSE)に上場している50の企業の株価で構成されている指数です。
※アメリカで言う「S&P500」のような指数
こちらはインドを代表する50社で構成されたNifty50とアメリカを代表する500社で構成されたS&P500の指数（伸び率）を過去5年間で比較したものです。
S&P500は2024年2月時点で過去最高の高値を付けたのを受け、
今の価格は割高なんじゃないか？
いやいや企業の業績を見たらまだまだ伸びる！
などと賛否両論ですが、S&P500に比べインドのNIFTY50の方が2024年2月時点では約25％も値上がりしています。
今後もアメリカ経済は成長を期待されていますが、発展途上のインドの方が伸び率としては期待できるのではなでしょうか？
SBI証券で買えるインドのインデックスファンド
SBI証券で買えるインデックスファンドで手数料が安いのはNIFTY50連動型の大和－ｉＦｒｅｅＮＥＸＴ インド株インデックス（信託報酬：0.473％）とS&P BSE SENSEX（インドを代表する30銘柄）（信託報酬：0.4638％程度）があります。
この2つを比べてもほとんど同じ動きをしているのと、信託報酬もほとんど変わらないのでどちらを選んでも問題ないでしょう。
インド経済を牽引する時価総額上位10社について
アメリカの企業というとマグニフィセント・セブンと言われているGoolge・アップル・Microsoftなど多くの世界的企業が思い浮かびますが、インドを代表する企業と言われても何一つ浮かびませんよね？
そこでインドの時価総額トップ5を紹介します。
※1インド・ルピー…1.81円
1位：リライアンス インダストリーズ（19.6兆ルピー）
航空会社
2位：タタ コンサルタンシー サービス (TCS) (14.9 兆ルピー)
IT、コンサルティングなど世界中の企業をITやデジタル技術で支えている。
三菱商事傘下のIT企業と日本タタ・コンサルタンシー・サービシズという企業を2014年に日本で立ち上げた。
3位：HDFC銀行(10.6 兆ルピー)
4位：ICICI 銀行 (6.9 兆ルピー)
5位：インドステート銀行 (6.5 兆ルピー)
3位から5位まで銀行なんだね。なんでこんなに銀行が多いんだろ？
銀行がどんどんお金を貸してインド中にお金を回ることで経済が発展していくから、今は銀行がかなり重要なんだろうね。
インド株の懸念点
これまでインドが成長する理由について紹介してきましたが、それでもやはりまだまだ発展途上の国なので大きな問題があります。
インドの貧富の差問題
インドでは富裕層もたくさん生まれていますが、貧困層もたくさんいて主に農村部や都市部のスラム街などに多く、教育・医療などの基本的なサービスを受けられていないという状況です。
そのため貧困層の子どもたちは教育や医療をまともに受けられず、大人になるまで生きられないという子どもも多くいるのが現状です。
政府はこのような貧困を改善するべく農村部への食料支援やスラム街に住む住人に住宅提供などをしていますが、この問題の解決にはかなりの時間がかかると予想されています。
そしてインドにはまだカースト制度が残っています。
インドのカースト制度は1950年のインド憲法で禁止されたが…
今から約70年も前にインド憲法でカースト制度が禁止になったにもかかわらず、現在でも日常生活や社会活動、結婚に影響を与えています。
っていう感じだったけど今はもう無くなったもんね。
様々な汚職事件
1. 2G周波数割り当て汚職事件
2008年、当時の通信大臣が、2G周波数の割り当てを不正に企業に割り当て、見返りに賄賂を受け取った事件です。この事件は、インド史上最大級の汚職事件とされています。
2. コモンウェルスゲームズ汚職事件
2010年に開催されたコモンウェルスゲームズにおいて、大会組織委員会の関係者が、建設工事や設備調達などで不正な利益を得た事件です。
3. 石炭鉱区割り当て汚職事件
2012年、当時の石炭大臣が、石炭鉱区の割り当てを不正に企業に割り当て、見返りに賄賂を受け取った事件です。
4. アグスタウェストランドヘリコプター購入汚職事件
2013年、インド政府がイタリアのヘリコプターメーカー、アグスタウェストランドからヘリコプターを購入する際、不正な仲介業者に手数料を支払った事件です。
5. ラファール戦闘機購入汚職事件
2016年、インド政府がフランスから戦闘機ラファールを購入する際、不正な仲介業者に手数料を支払った事件です。
最後に
日本でもそうでしたが、経済発展し先進国と呼ばれるようになるまで多くの時間がかかり、その過程では数多くの事件が起こりました。
当然インドでも貧富の差やカースト制度などの問題がありますし、今後も汚職事件も多発するでしょう。
今現在インドの株価は急激に伸び続けていますが、もしかしたらアメリカのリーマン・ショックや日本のバブル崩壊のようなことがインドでも起こる可能性も十分にあります。
そのためこれからインドが爆発的に伸びる可能性があるとは言っても、投資額は全体の10～20％程度に押さえておくのが無難なのではないでしょうか？
